プロミスは収入証明書が必要？増額審査の注意点や収入証明書が不要な場合と申込手順を解説

プロミスで収入証明書が必要なのはどのようなケースでしょうか。

収入証明書は融資審査の判断材料として必要です。新規申し込みの際の審査のみではなく、利用中の増額や減額審査にも収入証明書を用います。

収入証明書は、給料明細書をはじめ各種ありますが、手元に収入証明書がない場合発行する手続きが必要であるため即日融資は難しくなるでしょう。

今回はプロミスを申し込む際に収入証明書が必要ないケースや、収入証明書を提出しない場合の影響、収入証明書なしで審査に通るコツを詳細に解説します。

収入証明書なしで借り入れをしたい方はぜひ参考にしてみてください。

顧客満足度第1位！プロミスの基本情報

プロミスは大手消費者金融の一つです。

プロミスは2019年～2022年と4年連続でオリコン顧客満足度調査ノンバンクカードローン初回利用第1位を獲得しました。

その為、多くのユーザーから支持されています。

プロミスの借入条件

プロミスの借入条件は2つです。

• 満18歳～満74歳の方※
• 安定収入のある方

※申込時の年齢が18歳および19歳の場合、収入証明書類のご提出が必須です。
※高校生（定時制高校生および高等専門学校生も含む）はお申込いただけません。
※収入が年金のみの方はお申込いただけません。

プロミスは借入条件がを満たしている方を対象に融資をおこなっており、申し込みの際に申告された内容をもとに融資の可否や借入限度額を決定します。

申し込みから融資までにかかる時間は最短20分です。

プロミスで借りられる金額は最高500万円までですが、初めてプロミスを利用する方はプロミスでの信用情報がないため最初から500万円まで借り入れることは難しいといえます。

100万円以上プロミスで借り入れをしたい方は、プロミスで信用情報を積んでから増額申し込みをするとよいでしょう。

なおプロミスでは借り入れ申し込みにWeb申し込みを推奨しています。

申し込み、審査、契約、融資に至るまですべてWeb完結でき、在籍確認や郵送物もありません。

Web完結契約では24時間365日申し込み可能で、営業時間を待たずに申し込めるため便利です。

プロミスの特徴

プロミスの特徴やメリットは次のとおりです。

• 30日間の無利息期間
• 満18歳から借り入れが可能
• カードローン返済時にVポイントがもらえる

大手消費者金融のなかでは唯一満18歳から借り入れができるカードローンです。

高校生や高等専門学校生の借り入れはできませんが、アルバイトで収入のある方ならプロミスを利用できます。

プロミスの特徴の一つは30日間の無利息期間です。

プロミスをはじめて利用する方に限りますが、一時的に利用したい方は借り入れから30日以内に利用額を完済すると利息がかかりません。

またプロミスにはVポイントが貯まるメリットがあります。

Vポイントは貯めると1ポイント=1円としてショッピングに利用可能です。

Vポイントは三井住友グループが発行するポイントシステムであるため、三井住友銀行をはじめ三井住友グループを利用する方には非常に便利に利用できます。

プロミスで収入証明書が必要な場合は？

プロミスでは申し込みの際に本人確認書類に加えて収入証明書の提出が求められるケースがあります。

プロミスで収入証明書の提出が必要なケースは次のとおりです。

• 限度額を超える増額審査に申し込んだ場合
• 複数の他社から借り入れがある場合
• 在籍確認の電話なしで借りる場合
• 返済の延滞が発覚した場合
• 前回の提出から3年以上が経過している場合
• 審査で必要な書類

収入証明書が必要なケースを参考に、該当する方は申し込みの際にあらかじめ収入証明書を準備しておきましょう。

なお、提出する収入証明書は次のいずれか一点です。

• 最新の源泉徴収票
• 前年度の確定申告書
• 収入額および所得額の記載がある納税通知書もしくは所得（課税）証明書
• 直近2か月分の給料明細書

賞与のある方は直近2か月分の給料明細に加えて賞与分の給料明細書の提出が望ましいです。

限度額を超える増額審査に申し込んだ場合

最初に提示される借入限度額より限度額を増やしたい場合は、収入証明書が必要です。

借入限度額を増やすためには増額審査が必要となり、収入証明書で返済能力を判断します。

また増額審査の際は総量規制の観点から収入証明書をもって年収の確認が必要です。

総量規制とは借りすぎ、貸しすぎを防ぐために設けられた法律で、年収の1/3を超える融資を禁じています。

そのため増額審査の際は収入証明書を提出して、総量規制に抵触しないかどうかを確認しなければいけません。

複数の他社から借り入れがある場合

新規の申し込みでも、他社で複数の借り入れがある場合は、収入証明書の提出を求められるケースがあります。

他社で複数借り入れがある場合、すでに総量規制ギリギリまで借り入れをしている可能性があるためです。

総量規制に抵触しないことを見極めるために、プロミスでは申告に加えて収入証明書で年収を確認する必要があります。

在籍確認の電話なしで借りる場合

勤務先への在籍確認電話なしでプロミスから融資を受けたい場合は、収入証明書をもって在籍確認とします。

原則プロミスでは原則勤務先への在籍確認電話をおこないません。

しかし審査内容次第では勤務先への在籍確認が必要になるケースがあります。

基本的にプロミスで借入限度額が50万円以内であれば収入証明書を提出する必要はありませんが、収入証明書を提出すると在籍確認電話の回避が可能です。

返済の延滞が発覚した場合

プロミスの返済が遅れた場合、返済能力を判断するために収入証明書の提出を求められるケースがあります。

1日や2日の延滞ですぐに収入証明書の提出を求められるわけではありません。

しかし延滞が続くと債務者の返済能力を見極めるために、プロミスでは年収や勤務先変更の有無を収入証明書で確認します。

前回の提出から3年以上が経過している場合

前回の提出から3年以上経過している場合は、あらためて収入証明書の提出を求められます。

プロミスでは随時契約の見直しをおこなっており、前回の提出から3年以上が経過すると審査に重要な勤務先の属性が変更している可能性があるためです。

勤務先の属性を確認してプロミスでの信用実績が高ければ増額、年収の減額や他社借入の増加が認められれば減額されます。

審査で必要な書類

初めての借り入れでも、プロミスの審査で収入証明書が必要な場合があります。

申し込みの際に収入証明書が必要なケースは次のとおりです。

• 50万円を超える借入限度額を希望する場合
• 他社借入とあわせて借入希望額が100万円を超える場合
• 満20歳未満の方

借入限度額の設定において収入証明書が必要な理由は、総量規制の観点からです。

また大手消費者金融のなかでは唯一プロミスが満20歳未満の方へ融資をおこなっています。

満20歳未満の方は学生の場合も多く、収入証明書による年収の確認が必要です。

プロミスの収入証明書が必要な増額審査の注意点

プロミスで増額審査のために収入証明書を提出する場合の注意点は次の2つです。

• 年収や雇用形態が審査の判断材料になる
• 過去の利用実績に注意

借入限度額の増額で収入証明がどのような役割を果たすのか、詳細を紹介します。

年収や雇用形態が審査の判断材料になる

収入証明書は年収や雇用形態を確認できるため、増額審査の判断材料に適しています。

年収の確認は総量規制の観点から必要ですが、雇用形態や勤務先企業の規模は勤務先の属性を判断するために重要です。

正社員として勤務する方は融資における属性が高く、同じ大企業に勤めていても派遣社員やアルバイトでは属性が低いと判断されます。

また転職したばかりの方も増額審査に影響するでしょう。

収入証明書は増額可否の判断に必要な情報が記載されているため提出を求められますが、内容によってはかえって減額される恐れもあります。

過去の利用実績に注意

借入限度額の増額を希望する際、一番重要視される項目が過去の利用実績です。

プロミスでの延滞は借入限度額の再審査に大きく影響します。

収入証明書を提出して増額希望額が総量規制に抵触しない範囲でも、延滞が原因で増額を断られるかもしれません。

またプロミスでは増額審査をおこなう際に他社の借り入れ状況も確認します。

たとえプロミスで延滞なく利用していたとしても他社で延滞があると審査に影響するため、増額を希望する方はプロミスを含め他社でも延滞のないように注意しましょう。

収入証明書の提出に応じなかった場合どうなる？

プロミスに求められても収入証明書の提出に応じない場合は契約に影響します。

収入証明書の提出依頼を無視するとプロミスでは次のような対応を取る可能性があるため注意しましょう。

• カードローン会社から連絡が来る
• 借り入れ可能な限度額が下がる
• 新規の借り入れができなくなる

収入証明書を提出しない場合の影響について具体的に解説します。

カードローン会社から連絡が来る

プロミスでは審査に必要な際に収入証明書の提出を求められますが、提出依頼を無視するとプロミスから再度連絡が入ります。

収入証明書は審査に必要であるため、求められた際に提出しなければいけません。

収入証明書がなければ審査が滞り、新規契約をはじめ再契約や利用中の増額や減額の審査に影響します。

通常はメールで収入証明書の依頼がくるためそこまで気にならないかもしれませんが、提出依頼を無視し続けると電話連絡が入るケースもあるため注意しましょう。

借り入れ可能な限度額が下がる

収入証明書の提出を求められても提出せずにいると、利用中の借入限度額が下がる恐れがあります。

プロミスでは利用者の信用実績を鑑みて定期的に社内で審査をおこないますが、借入限度額の適正を判断する材料の一つが収入証明書です。

信用実績によっては現状維持か減額かを収入証明書をもとに判断しますが、収入証明書の提出がなければ判断できないため借入限度額が下がります。

新規の借り入れができなくなる

収入証明書を提出せずにいると、新規申し込みを断られる恐れがあります。

新規申し込み時では通常収入証明書は必要ありませんが、審査に必要だと判断された場合に収入証明書の提出を拒むと審査が進みません。

そのためプロミスから何度か収入証明書の提出を催促されますが、無視すると借入限度額を制限されます。

また最悪の場合は融資を断られるケースがあるため、収入証明書の提出依頼は無視しないようにしましょう。

プロミスの収入証明書が不要な場合

プロミスの審査に収入証明書が不要な場合もあります。

ただし審査状況によって収入証明書の提出を依頼されることがあるため、念のため事前に準備しておくと審査の進行がスムーズです。

借入希望額が50万円以下の場合

プロミスでは借入希望額が50万円以下の方には原則収入証明書の提出を求めていません。

貸金業法13錠3項には収入証明書の提出義務条件として、借入限度額が50万円以下もしくは他社の借入額と新規希望額が100万円以下であることを定めています。

新規借入希望額が50万円以下であれば原則収入証明書の提出は必要なく、他社で借入額が多くなければ審査に大きな影響はありません。

借入希望額50万円以下で収入証明書が不要な消費者金融

借入希望額が50万円以下であればプロミス以外でも収入証明書は必要ありません。

たとえばアコムやアイフル、レイクのような大手消費者金融では、借入希望額が50万円以下の方であれば収入証明書がなくても契約可能です。

ただし他社での借入状況や信用実績も借入審査に左右するため、借入限度額が50万円以下でも収入証明書の提出を求められる場合があります。

収入証明書の提出をせずに借り入れをする方法

収入証明書を提出せずに借り入れを希望する方は、次の3点に注意しましょう。

• 大手消費者金融や銀行カードローンで借りる
• 申し込み時に嘘の情報を入力しない
• 希望借入額は最小限にする

収入証明書が手元にない方は改めて発行しなければならないため、少々手続きが面倒です。

収入証明書なしで契約したい方は、注意点を踏まえて申し込みましょう。

大手消費者金融や銀行カードローンで借りる

収入証明書なしで借り入れをしたい方は、大手消費者金融や銀行カードローンを利用しましょう。

銀行のカードローンや大手消費者金融では新規申し込みの際に、原則収入証明書の提出を求めません。

しかし中小の消費者金融では借入希望額にかかわらず、収入証明書の提出を求められるケースがあります。

中小の消費者金融が新規契約の際に収入証明書の提出を求める理由は、貸し倒れを防ぐためです。

中小の消費者金融は大手消費者金融と異なり経営母体が小さいため、貸し倒れをより警戒します。

とくに学生を対象にする学生ローンは収入が安定しない学生を対象にするため、収入証明書の提出を求める傾向があります。

提出書類が少なく審査時間も短いため、新規でカードローンを申し込む方は銀行カードローンや大手の消費者金融がおすすめです。

申し込み時に嘘の情報を入力しない

申し込みの際に虚偽申告をすると、確認のために収入証明書の提出を求められます。

プロミスを含め大手の消費者金融では、原則勤務先への在籍確認電話をおこないません。

そのため勤務先属性をよく見せようとして、申し込みの際に虚偽の申告をする方がいます。

そして信用情報機関への情報照会や審査を通じて虚偽申告を疑われる場合に、提出を求められるものが収入証明のような追加の書類です。

仮に虚偽の申告をしてもカードローン会社は本人確認書類や追加で提出を求められる収入証明書を用いて確認をおこない、借り入れの最終判断をします。

虚偽申告が発覚すると新規申し込みは断られます。

またカードローンをすでに利用している方で虚偽申告が発覚する場合は、強制解約や一括返済の恐れもあるため注意が必要です。

「希望額を満額欲しい」「増額してほしい」のような気持ちは理解できますが、申し込みの際は正直に申告しましょう。

希望借入額は最小限にする

希望限度額は必要額のみにとどめ、最初から希望額を高く設定しないようにしましょう。

大手の消費者金融では50万円以下の限度額であれば収入証明書の提出を求めません。

また50万円以下は多額の債務ではないため返済能力を深く審査されることがなく、融資を受けやすいです。

一方100万円を超える高額融資になると利率が下がる傾向があります。

とくに「おまとめローン」は低金利で借り入れができて、他社の借り入れを一本化できる点がメリットです。

収入証明書を提出するほうが有利な場合もあるため、自身の状況によい方法を選びましょう。

プロミスで収入証明書なしで借りる手順

プロミスに申し込む方法は来店、Web申し込み（スマートフォンアプリ）、電話がありますが、ここではプロミスが推奨するWeb申し込みを例にとり、申し込み手順について詳細に解説します。

1：Web申し込み

Web申し込みではプロミスの公式サイトもしくはスマートフォンアプリからおこないます。

申し込みページに入り、氏名、住所、生年月日や自宅情報、勤務先情報を順に入力しましょう。

個人情報のあとは、契約方法（Web契約、来店契約）、振込融資希望の有無、借入希望額を入力すると申し込みは完了です。

2：一次審査結果の連絡

一次審査の結果は登録したメールアドレスにメールで届きます。

メールが届かない場合は迷惑メールボックスを確認しましょう。

またメールアドレスの誤入力やなんらかの原因でプロミスからメールが届かない場合は、プロミスのフリーコールへの相談をおすすめします。

3：書類提出

一次審査の連絡メールに記載されたURLから入り、申し込みの際に設定したパスワードを入力して書類提出画面に移ります。

書類提出画面でアップロードする書類は次のいずれかです。

• 運転免許証
• 健康保険証
• パスポート
• マイナンバーカード
• 在留カードまたは特別永住者証明書

スマートフォンアプリをダウンロードすると、スマートフォン内蔵カメラで画像を撮影して簡単に書類をアップロードできるためおすすめです。

なお本人確認書類に記載された内容と現住所が異なる場合は、追加で次の書類のいずれかを提出しなければいけません。

• 公共料金の領収書（電力会社・水道局・ガス会社・NHK発行のもの）
• 住民票のコピー、もしくは住民票の記載事項証明書
• 国税や地方税の領収書、もしくは納税証明書
• 社会保険料の領収書

4：在籍確認

勤務先への在籍確認電話はこのタイミングでおこなわれます。

ただしプロミスでは原則在籍確認の必要がありません。

しかし審査次第で在籍確認の必要がある場合は、在籍確認をおこなう前にプロミスから連絡が入ります。

5：本審査結果の連絡

本人確認及び在籍確認が終了すると、本審査の結果連絡がメールで届きます。

審査結果により借入限度額が希望額より下がる場合があるため、借入限度額をよく確認しましょう。

6：契約完了

本審査結果の連絡のあとは契約をして、一連の手続きが終了します。

プロミスでは最短20分で契約可能です。

7：借り入れ開始

契約が完了するとすぐに借り入れが可能です。

インターネット振込であれば365日24時間受付ており、最短10秒で登録口座に振り込まれるため便利です。

プロミスの収入証明書に関するよくある質問

プロミスの申し込みにおける収入証明の提出についてよくある質問は次のとおりです。

• 自営業やフリーランスの場合の提出書類は？
• 外国籍の場合は収入証明書の提出は必要？

プロミスに初めて申し込む方は、不安のないように気になる点をすべて解消してから手続きをおこないましょう。

自営業やフリーランスの場合の提出書類は？

収入証明書の提出が必要な場合、自営業やフリーランスが提出する書類は次のとおりです。

• 前年度の確定申告書
• 収入額および所得額の記載がある納税通知書

また次の書類でも認められるケースがあるため、詳細はプロミスに確認しましょう。

• 所得証明書
• 支払調書
• 収支内訳書または青色申告決算書の控え

プロミスに提出する収入証明書はいずれか一点でかまいません。

ただし自営業やフリーランスの方が提出する収入証明書はカードローン会社により異なるため、申し込むカードローン会社に必要書類について確認しましょう。

外国籍の場合は収入証明書の提出は必要？

外国籍の方も必要に応じて収入証明書の提出が必要です。

借入希望額や他社の借入件数により収入証明書の必要性は異なりますが、求められた場合はすみやかに提出しましょう。

なお外国籍の方は在留カードもしくは特別永住者証明書の提出が必要です。

まとめ

プロミスで借り入れをする際には必要に応じて収入証明書が必要です。

また利用中も収入証明書の提出を求められるケースがあります。

収入証明書は新規申し込みのみではなく利用中の増額や減額審査にも用いられるため、収入証明書を求められた際は速やかに提出しましょう。

＜参考＞
プロミス